葬儀　事前相談

お葬式の規模は、会葬者の人数によって決まります。極端な例をあげれば１０人くらいの家族葬と１０００人規模の社葬では使用する斎場が違います。また、かかる経費も違います。

• 親戚
• 故人の友人関係
• 会社関係
• 近所の方々

などおおよその人数を出しておきましょう。

次にどのような葬儀にするかを考えてみましょう。

 

　日本の葬儀の多くは【仏式・一般葬】ですが、昨今では宗教者を招かない無宗教葬形式や参列者を招かず家族だけでゆっくりと故人を見送ることができる家族葬スタイルなど、今までとは違った葬儀が増えつつあります。

 

　以下主だった葬儀の形式とスタイルをまとめてみましたのでご覧ください。

葬儀の形式

仏　式	仏式にはいくつかの宗派があり、現在行われる葬儀の９割以上がこの刑式です。ただし、地域によって作法やしきたりが違います。式の進行についてはそれほど変わりはありません。
神　式	神式は神社で葬儀を行わない・（戒名ではなく）霊号を用いる・（焼香ではなく）玉串奉奠を行う・祭壇には神饌をお供えするなど仏式と異なる点が多くあります。式の進行は祭主の指示に従って執り行います。
キリスト教式	キリスト教は旧派「カトリック」と新教「プロテスタント」に大きく分かれます。教義の違いから、通夜・葬儀の内容や流れが異なります。また、カトリックでは聖職者を「神父」、礼拝で歌う歌を「聖歌」と呼び、プロテスタントでは「牧師」、「賛美歌」と呼びます。式の進行は教会が主催となるためその指示に従って行われます。

葬儀のスタイル

一般葬	生前にお付き合いがあった方々に参列して頂いて故人を見送るスタイルです。式場は主に、 ・セレモニーホール（葬儀社が所有する葬儀専用のスペース） ・寺院（境内の別棟や本堂など）、教会 ・集会所、公民館（公営の斎場で、地域住民以外は利用できない場合がある） ・自宅 などで通夜、葬儀・告別式を行い、会葬者をおもてなします。形式は宗教や地域によって異なります。
家族葬	家族や近親者、親交のあった友人などを招いて少人数で行うスタイルです。葬儀の準備や会葬の気遣いもないのでゆっくり故人を見送ることができるのが特徴です。 ただし、知らせてなかった方々へ葬儀を終えたことと家族だけで執り行った理由を記した挨拶状をおくるなどの配慮が必要です。また費用面において、単純に人数の少ない家族葬だからかからないとは限りません。お香典の多い一般葬と比べて、総額費用から差し引くと一般葬の方がかからなかったということもあるからです。
密　葬	後日本葬を執り行うことが前提とした広く一般に告知や案内せずに家族や近親者のみで行われる小規模のスタイルです。葬儀のお香典やお付き合い、会葬者への気遣いをせずに、ご家族や近親者のみでゆっくりとお別れができることが特徴です。 しかし近年ではこの密葬だけで終わりにする方も少なくありません。その場合は家族葬と同様、知らせてなかった方々へ葬儀を終えたことと家族だけで執り行った理由を記した挨拶状をおくるなどの配慮が必要です。
社　葬	故人が会社の創設者・役員・特に功績があった人の場合、会社を挙げて行うのが社葬です。一般的に大規模に行われるため、準備期間が必要となります。よって亡くなった直後はご家族や近親者だけで密葬を行い、火葬して２〜４週間後に社葬を行うケースが多いです。

突然ですが、あなたのお住まいの地域に斎場として使えるところをいくつ思い出せますか？おそらく過去にお通夜や葬儀に行ったことがことがある斎場を２、３箇所思い出すことと思います。その中で、

 

「たしかあの斎場は場内がキレイで駐車場もあったなぁ・・・あそこでＯＫだな！」

 

と安易に決めてはいけません。なぜならそれは先ほど予想して頂いた会葬者の人数が関係するからです。その斎場でどのくらいの人数まで大丈夫かチェックしておきましょう。

 

また事前相談やセミナーを行っているかもしれません。インターネットで調べて行われていれば参加してみましょう。

葬儀の際、どこにお墓があるかによって依頼するお坊さんが決まってきます。主に考えられるパターンとしては、

 

【菩提寺にお墓がある場合】
※菩提寺（ぼだいじ）・・・代々その寺の宗旨に帰依して、（先祖の）位牌を納めてある寺　≪ウィキペディアより引用≫

なお、お墓に納骨する場合は戒名だけは菩提寺から頂くことになります。

 

【宗派不問の霊園にお墓がある、まだお墓がない、お寺さんと付き合いがない場合】

近年では臨終後、ご遺体を自宅へ連れて帰らず斎場の霊安室へ搬送する、葬儀を行わずに火葬場へ直接搬送（直葬）するケースが多くなっています。理由としては、

• 自宅の受け入れ準備が必要となる
• マンションやアパートの場合、エレベーターの有無や広さの考慮をしなければならない
• 近隣への配慮をしなければならない
• 搬送費用が追加になる

などが挙げられます。

 

　よって臨終後、自宅・斎場・火葬場のどこへ搬送するか、霊柩車の手配とともにすぐに決めなければならないので、この部分だけでも事前準備の必要性を感じると思います。